箱根駅伝全国化はいつから？2028年第104回の出場枠拡大と改革の全貌を徹底解説

箱根駅伝の開催方式が大きく変わる。関東学生陸上競技連盟（関東学連）は2025年12月25日、2028年の第104回大会から、夏季五輪の開催年に限って全国の大学に予選会への参加資格を広げる方針を発表した。出場チーム数も、従来の21チームから2028年は26チームへ、2029年以降の通常大会では24チームへと拡大される。

今回の改革は、単に地方大学が箱根路を走れるようになるという話ではない。マラソンを担う長距離ランナーの育成、大学駅伝の地域格差、箱根駅伝の大会運営、そして地方大学の競技強化までを視野に入れた制度変更だ。第100回記念大会では全国化が一度実現したものの、翌年には関東学連加盟校に参加資格が戻った。なぜ今回は継続的な仕組みとして再設計されたのか。2026年10月時点の最新情報と過去の大会結果から、その背景と今後の課題を整理する。

📌 【この記事の重要ポイントまとめ】

• 全国化は2028年の第104回大会から：夏季五輪の開催年に限り、全国の大学に予選会への参加資格が開かれる。
• 出場枠は21チームから26チームへ：2028年は25大学と日本学生選抜チームの計26チーム。2029年以降は23大学と関東学生連合チームの計24チームとなる。
• 第100回大会との最大の違い：2024年は一度限りの全国化だったが、2028年以降は4年に1度の制度として全国に門戸を開く。

【2026年最新】箱根駅伝全国化はいつから？第104回大会で何が変わるのか

箱根駅伝全国化の新制度が始まるのは、2028年1月開催の第104回大会だ。全国の大学に予選会への参加資格を広げるのは、夏季五輪の開催年に合わせた4年に1度の記念大会となる。

2028年は米ロサンゼルスで夏季五輪が開かれる年に当たる。箱根駅伝は例年1月2、3日に開催されるため、同じ暦年の夏に五輪が控えるタイミングで、学生長距離界の強化と世界を目指す流れを結びつける狙いがある。

今回の変更は、関東学連が2025年12月25日に発表した大会規定の見直しに基づく。日刊スポーツや陸上競技専門メディアの月陸Onlineも、全国化の実施時期と出場チーム数の拡大を報じている。

ただし、誤解してはいけないのが、箱根駅伝が毎年、全国の大学に開放されるわけではない点だ。全国の大学が予選会に参加できるのは五輪イヤーに限られ、通常大会では引き続き関東学連の加盟校を中心とした参加資格となる。

つまり、今回の改革は「箱根駅伝の完全な全国大会化」ではなく、4年に1度、全国の大学に本戦出場への道を開く制度と捉えるのが正確だ。

【出場枠を徹底比較】21チームから26チームへ、2029年以降は24チームに

今回の改革でもう一つ重要なのが、出場チーム数の拡大だ。2015年以降、箱根駅伝は関東学生連合チームを含めて21チームを基本としてきた。2028年には26チーム、2029年の第105回大会以降は24チームへと変更される。

ここで注意したいのは、報道で使われる「26チーム」が26大学を意味するわけではないことだ。2028年は25大学に日本学生選抜チームを加えた計26チーム。2029年以降は23大学に関東学生連合チームを加えた計24チームとなる。

※出場枠の内訳は、関東学連の2025年12月25日の発表内容を報じた日刊スポーツなどに基づく。

2028年は従来より5チーム増え、大学の出場枠も20から25へと拡大する。2029年以降も従来より3チーム多い24チーム体制が維持されるため、全国化の対象年以外にも、関東の大学にとっては本戦出場の機会が広がる。

もっとも、出場校の増加は交通規制や沿道の安全確保、運営スタッフの配置などにも影響する。箱根駅伝は東京都心から神奈川県箱根町までを往復する大規模な公道レースだ。出場枠を増やすには、競技面だけでなく、開催自治体や警察、関係機関との調整も欠かせない。

【なぜ今、全国化するのか】原晋委員長が進める箱根駅伝改革の狙い

今回の改革を推進してきた人物の一人が、青山学院大学陸上競技部の原晋監督だ。原氏は関東学連の駅伝対策委員長として、出場校数の拡大と全国の大学への門戸開放を進めてきた。

2025年12月25日、関東学連の植田恭史会長や原委員長らは東京都庁と神奈川県庁を訪問し、大会規定の変更について協力を要請した。月陸Onlineなどの報道によると、改革の背景には、マラソン強化と競技人口の裾野拡大、さらに地方創生という複数の目的がある。

原氏が強調しているのは、箱根駅伝を大学間の順位争いだけで終わらせず、日本の長距離界全体の強化につなげることだ。箱根駅伝を経験した選手が、その後のマラソンや実業団で活躍することは、学生駅伝と日本の長距離競技を結ぶ一つの流れになっている。

出場チームを増やせば、箱根駅伝を目指す大学や選手が増え、長距離種目に力を入れる大学が全国に広がる可能性がある。高校生にとっても、関東の強豪大学だけでなく、地元の大学で競技を続けながら箱根駅伝を目指すという選択肢が生まれる。

もう一つの狙いが、地方への経済的・教育的な波及効果だ。箱根駅伝を目指す文化が各地域に根付けば、大学の競技力強化だけでなく、地域のスポーツ振興や大学の知名度向上にもつながり得る。

ただし、出場枠を増やすだけでマラソンの国際競争力が上がるわけではない。長距離走の育成環境、指導者の確保、競技会への参加機会、卒業後の進路まで含めて強化が進むかどうかが問われる。

【第100回記念大会との違い】全国化が一度で見送られた経緯と復活の理由

箱根駅伝の全国化は、今回が初めてではない。2024年1月の第100回記念大会では、予選会の参加資格が全国の大学に拡大され、関東以外の大学も本戦出場を目指して競い合った。

しかし、2024年1月5日、関東学連は第101回大会以降の参加資格を関東学連加盟校所属の男子登録選手とする方針を示した。これにより、第100回大会の全国化は一度限りとなった。

当時、関東学連が公表した説明では、主に三つの論点が挙げられていた。第一に、関東学連は関東地域の学生陸上競技を統括する団体であり、加盟校に所属する学生競技者の強化を第一に考えるという立場。第二に、出場校数を増やすことと、交通規制や安全な車両運行との両立。第三に、関東の大会として箱根駅伝の魅力をさらに高めるという発展方針だ。

当時の説明では、交通規制時間などの制約から、関係機関の理解を得ずに出場校数を増やすことは難しいとされていた。関東の学生競技者にできる限り出場枠を提供したいという考えも示され、全国化を恒常的に続ける制度には至らなかった。

では、なぜ2028年から再び全国化するのか。今回の大きな違いは、全国化を毎年の制度にするのではなく、五輪イヤーに限る4年周期の方式とし、通常大会の出場チーム数も24へ増やす形で制度全体を組み直した点にある。

第100回大会では、全国に門戸を開くことと出場枠の問題が十分に整理されないまま、記念大会限りの措置となった。今回の改革は、全国化する大会と通常大会を分け、出場チーム数もあらかじめ定めることで、継続的に運用できる仕組みを目指している。

この経緯を踏まえると、「第100回大会の全国化が失敗したから復活した」という単純な説明は正確ではない。初回の全国化で明らかになった課題を受け、参加資格、出場枠、開催運営のバランスを再設計した改革と見るべきだ。

【地方大学は出場できる？】全国予選会の参加条件と第100回大会の結果

2028年の全国化で重要なのは、全国の大学に門戸が開かれることと、実際に予選会へ参加できることは別だという点だ。全国化は、大学の所在地だけで出場が決まる制度ではない。競技者の登録資格や記録など、大会ごとに定められる参加条件を満たす必要がある。

参考となるのが、第100回記念大会の予選会だ。このときは参加資格が従来の「関東学生陸上競技連盟男子登録者」から「日本学生陸上競技連合男子登録者」へと広がった。日本テレビの箱根駅伝公式サイトによると、参加するには1万メートル34分00秒以内の公認記録を持つ選手を10人そろえる必要があった。

第100回大会の予選会には、関東以外から11大学が参加した。京都産業大学、立命館大学、大阪経済大学、皇學館大学、愛知工業大学、中京大学、信州大学、札幌学院大学、環太平洋大学、日本文理大学、放送大学関西などが、全国から集まった大学と本戦出場枠を争った。

ところが、関東以外の大学は本戦出場権を獲得できなかった。日刊スポーツなどの報道によると、地方勢の最上位は京都産業大学の27位。第100回大会の予選会で本戦出場圏内となる13位以内には届かず、13位の山梨学院大学とのタイム差は約15分に達した。

この結果は、全国化の意義を否定するものではない。一方で、参加資格を広げるだけでは、大学間の競技力格差がすぐに埋まらないことも明らかにした。

地方大学には、関東の強豪校とは異なる課題がある。長距離選手の獲得競争、選手層の厚さ、長距離に特化した練習環境、指導者や遠征費用の確保などだ。箱根駅伝の予選会ではチーム内の上位選手だけでなく、複数の選手が安定した記録をそろえる必要があるため、エース一人の力だけで突破することは難しい。

2028年の全国化大会に向けた具体的な参加資格や記録条件は、該当大会の公式要項に従うことになる。第100回大会の条件がそのまま適用されると決まったわけではない。出場を目指す大学は、日本学生陸上競技連合の登録資格や、関東学連が公表する当該大会の参加標準記録、エントリー規定を確認する必要がある。

【過去5大会の順位比較】2022〜2026年の優勝校から見える勢力図

全国化によって地方大学が本戦を目指す一方、現在の箱根駅伝では、関東の有力大学が高い競技力を維持している。日本テレビの箱根駅伝公式サイトが公表する歴代優勝校と大会記録を基に、2022年から2026年までの総合優勝校を振り返る。

• 第98回・2022年：青山学院大学が総合優勝。総合記録は10時間43分42秒。
• 第99回・2023年：駒澤大学が総合優勝。総合記録は10時間47分11秒。
• 第100回・2024年：青山学院大学が総合優勝。総合記録は10時間41分25秒。
• 第101回・2025年：青山学院大学が総合優勝。総合記録は10時間41分19秒。
• 第102回・2026年：青山学院大学が総合優勝。総合記録は10時間37分34秒で、大会新記録を樹立した。

5大会の優勝校を見ると、青山学院大学が4回、駒澤大学が1回の総合優勝を記録している。2023年には駒澤大学が勝利したものの、その前後は青山学院大学が優勝を重ね、2026年には大会新記録で3連覇を達成した。

この結果が示すのは、箱根駅伝の競技力が、単に有力選手を数人そろえるだけでは決まらないということだ。10区間を通じた選手層、区間ごとの適性、故障を防ぐコンディショニング、選手起用の判断など、長期的なチーム運営が結果に結びつく。

全国化によって地方大学が出場できるようになっても、優勝争いにすぐ加われるとは限らない。まずは予選会への継続的な参加、記録の短縮、本戦出場枠の獲得が現実的な目標となる。その先に、シード権や上位進出を狙う段階がある。

反対に、地方大学が予選会で健闘し、本戦で存在感を示すようになれば、関東の大学にも新たな競争相手が生まれる。全国化は地方大学のためだけの制度ではなく、箱根駅伝全体の競技水準を引き上げる可能性を持っている。

【地方大学の反応と今後の課題】全国化は大学駅伝の地域格差を変えるのか

全国化を歓迎する理由は、単に箱根駅伝を走る機会が増えるからだけではない。読売新聞は2025年12月25日の報道で、関西などの大学関係者から「強化戦略を立てやすい」「学生の士気向上」といった期待が寄せられたと伝えた。

大学にとって、4年に1度とはいえ全国の舞台への道が開かれることは、長期的な強化計画を立てる材料になる。高校生の進学先選びにおいても、箱根駅伝を目指せることが大学の魅力として働く可能性がある。地元の大学で競技を続けながら、全国的な注目を集める大会に挑戦できることは、選手の目標設定にも影響する。

一方、地方大学にとって全国化が負担になる可能性もある。選手の確保や育成に加え、予選会に向けた遠征、練習環境の整備、長距離走の指導体制などには費用と時間がかかる。出場資格が開かれても、大学が継続して強化に投資できなければ、競技力の差を縮めることは難しい。

また、全国化が4年に1度に限られることも重要なポイントだ。通常大会では関東学連加盟校を中心とした参加資格が続くため、地方大学が毎年箱根駅伝を目標にできるわけではない。全国化の年に合わせてチームを急造するのではなく、日頃から全日本大学駅伝や出雲駅伝なども含めた年間計画を組み、長距離選手を育てる必要がある。

大会運営側にとっても、出場チーム数の増加は課題となる。箱根駅伝は公道を使うため、競技日程や交通規制、沿道の安全対策などの制約がある。関東学連が第100回大会後に示した説明でも、交通規制時間や安全な車両運行は出場枠を考えるうえで大きな論点だった。

今後の焦点は、2028年の全国化を一度のイベントで終わらせず、地方大学の強化につなげられるかどうかだ。予選会の参加校数だけでなく、地方勢の順位や記録、参加大学の継続性、本戦での競争力、大学や地域の強化環境まで見ていく必要がある。

全国化の効果は、2028年大会の順位だけでは測れない。地方大学がその後も長距離競技に投資し、選手が卒業後も競技を続け、大学駅伝全体の選手層が厚くなるか。こうした中長期の変化が、改革の成果を判断する基準となる。

【プロの結論】箱根駅伝全国化の成否を測る3つの判断基準

2028年から始まる箱根駅伝の全国化は、地方大学に出場機会を与える改革であると同時に、日本の長距離界の強化を目指す試みでもある。制度の成否を見極めるには、次の3点に注目したい。

第一は、地方大学の競技力が継続的に向上するか。全国化の初年度に何校が参加するかだけでなく、予選会の順位や上位校とのタイム差が縮まるかが重要だ。第100回大会で見えた競技力の差を、大学がどこまで縮められるかが試される。

第二は、出場枠の拡大が選手育成につながるか。2029年以降も通常大会の出場チーム数が24へ増えることで、関東の大学にも出場機会が広がる。全国化の対象年だけに注目するのではなく、通常大会も含めて選手層の拡大や競争の活性化が進むかを確認したい。

第三は、地域に根付く長距離競技の環境が整うか。大学の知名度向上や学生の士気向上は期待できるが、強化には指導者、練習環境、遠征費、進学先としての魅力などが必要だ。地方の大学が継続的に選手を育てられる仕組みが整わなければ、全国化の効果は一時的なものにとどまりかねない。

箱根駅伝全国化を評価する際は、「地方大学が出場できるようになったか」だけでなく、「出場を目指す大学が増えたか」「選手の競技力が上がったか」「大学駅伝全体の裾野が広がったか」という複数の視点を持つことが大切だ。

【箱根駅伝全国化】に関するよくある質問（FAQ）

Q1：箱根駅伝の全国化はいつから始まりますか？ A1：2028年1月開催の第104回大会からです。夏季五輪の開催年に限り、全国の大学に予選会への参加資格が開かれる制度となります。

Q2：2028年の箱根駅伝は何校が出場しますか？ A2：計26チームです。内訳は25大学と日本学生選抜チームで、26大学が出場するわけではありません。2029年の第105回大会以降は、23大学と関東学生連合チームの計24チームとなる予定です。

Q3：第100回記念大会では全国化されたのに、なぜ一度で終わったのですか？ A3：関東学連は2024年1月、第101回大会以降の参加資格を関東学連加盟校の男子登録選手に戻す方針を示しました。関東の学生競技者の強化を優先する考えや、交通規制、安全な車両運行、出場枠の制約などが背景にありました。2025年12月に発表された新制度では、全国化を五輪イヤーに限り、通常大会の出場チーム数も増やす方式へと見直されています。

まとめ：箱根駅伝全国化は2028年から、改革の本当の成果はその先にある

箱根駅伝全国化は、2028年の第104回大会から始まる。五輪イヤーに全国の大学へ予選会参加の門戸が開かれ、出場チーム数は従来の21から26へ拡大。2029年以降も通常大会は24チーム体制となり、出場枠の拡大が続く。

第100回記念大会での全国化は一度限りだったが、今回は4年に1度の全国化と通常大会の枠拡大を組み合わせた制度改革だ。原晋委員長らが掲げるマラソン強化や地方創生の狙いが、実際の競技力向上につながるかが問われる。

地方大学にとっては、箱根駅伝を目指す新たな機会が生まれる一方、選手層の強化や記録の底上げなど、乗り越えるべき課題も多い。2028年の本戦出場校だけで改革を評価するのではなく、予選会の競争力、大学の強化環境、地域への波及効果を継続して見ていく必要がある。

箱根駅伝の全国化が日本の長距離界に新たな道を開くのか。それとも、出場機会の拡大にとどまるのか。2028年の第104回大会は、制度変更のスタート地点であり、その成果を判断する長い取り組みの始まりでもある。 （出典: 箱根 駅伝 全国 化（Yahoo!ニュース））